よく見られている質問

A. 科目対応設定でパターン読込を行います。

一度もパターン読込を行っていない場合は、下記操作方法に従って、現在ご使用のシステムのパターン読込を行ってください。

それでも未対応科目が多い場合は、別システムのパターン読込を試すと未対応科目が減る場合があります。
(例えば、「現在は勘定奉行を使用しているが、以前TKCを使用していた」という場合、データ引継の関係で、勘定奉行ではなくTKCのパターンを読み込むと未対応科目数が減ります。)

操作方法

①「財務基礎データ」>「財務実績データ登録」>「財務連動」>「ファイル選択」>「次へ」>「科目対応設定」まで進みます。

②「科目対応設定」をクリックします。

③「パターン読込」をクリックします。

④読み込みたい科目体系パターンを選択し、「実行」します。

A. 以下の項目を確認してください。

 1.その他科目設定に科目が残っている
 2.科目の符号が間違っている
   (減価償却累計額・貸倒引当金・自己株式)
 3.マイナスする科目の紐づけ方法が誤っている
   (売上値引・売上割戻・売上割引・仕入値引・仕入割戻・仕入割引)

操作方法

1.その他科目設定に科目が残っている

①「財務基礎データ」>「財務実績データ登録」 > 「財務連動」 > 「ファイル選択」 > 「次へ」で次の画面へ進み、「科目対応設定」を開きます。

②「その他科目設定」をクリックし、読み込まない科目に入っている科目にコードを付け、を読み込む科目に流して保存します。

③「科目対応設定」の未対応科目に読み込んだ科目が表示されるので、対応付けをします。

2.科目の符号が間違っている(減価償却累計額・貸倒引当金・自己株式)

「財務実績データ」では、マイナスの科目もプラス表示されるのが正しいです。

マイナス(赤字)になっている場合は財務連動をし直す必要があります。

「科目対応設定」で対応付けを一度解除し、科目の隣の「マイナス」にチェックを入れ、対応付けをします。

対応付け解除方法:左にある対象科目をクリック後、中央の左から右の矢印をクリックします。

3.マイナスする科目の紐づけ方法が誤っている(売上値引・売上割戻・売上割引・仕入値引・仕入割戻・仕入割引)

上記の科目はMAPの科目のなかに存在しないので、売上・値引に直接対応付け、売上・仕入からマイナスします。

財務連動をし直します。対応付けを解除し、「マイナス」にチェックを入れ、売上・仕入に対応付けします。

対応付け解除方法:左にある対象科目をクリック後、中央の左から右の矢印をクリックします。

※補足 (操作方法「2.」「3.」)

財務システムによって、 「2.」「3.」 の科目が「プラス」で出力されるか、「マイナス」で出力されるかは異なります。

「2.」:減価償却累計額・貸倒引当金・自己株式

「3.」:売上値引・売上割戻・売上割引・仕入値引・仕入割戻・仕入割引

「2.」 の場合、MAPシステム上では、「プラス」で入力し合計科目から「マイナス」される科目になります。

「3.」 の場合、MAPシステム上では、 売上・仕入の科目に直接対応付けし、合計から「マイナス」する 科目になります。

上記をまとめるとこのようになります。

A. 「財務基礎データ」>「演算値特殊設定」で賞与の引き当てをしないに設定します。

A. ユーザーサイト>ユーザーサポート>ツールダウンロード> MAP3財務連動切り出し画面集
 から該当する財務システムの出力マニュアルをダウンロードしてください。

各財務ソフトから出⼒するデータは、以下の⽬的に応じて出⼒します。

■通常の使い⽅ : 計画作成時や予実管理を⾏う際に、前期または進⾏期の⽉次データを連動します。
■決算評価での使い⽅(5年連動) : 決算評価を⾏う際に、過去5期分の決算データが⼀括連動できます。
■部⾨別単年度計画の使い⽅(部⾨連動) : 部⾨の単年度計画作成・予実管理を⾏う場合、 部⾨別⽉次データが連動できます。

A. MAP3 で決算月の変更は出来かねます。
  新しい決算月で会社の新規登録をしてください。

 下記情報については、新規登録した会社に引き継ぐことが可能です。
 ① 「勘定科目設定」で設定した科目名や追加科目の情報
  操作方法はこちら
 ②財務連動時に「科目対応設定」で設定した財務ソフトとの科目の対応付けの情報
  操作方法はこちら

A. 初期設定で設定されています。

財務基礎データの税率設定の判定で、免税処理が行われます。

租税公課、または、営業外収益に消費税分が表示されます。

画面:「財務基礎データ」>「税率設定」>「消費税」

・全期間免税にしたい→創業から「999」期間経過していないに変更する

・2期間免税を課税にしたい→ 創業から「0」期間経過していないに変更する

・計画の途中から免税にしたい→対象(免税期間を終える)期間に変更する

例) 創業から前期実績まで12年している場合 創業から前期実績まで12年+計画3年=15年

A. 予実管理の1ヶ月目は「財務基礎データ」の「財務実績データ登録」で財務連動してください。

A. 財務基礎データの演算値特殊設定で設定をします。

操作方法

①「財務基礎データ」 > 「演算値特殊設定」を開きます。

②消費税予定納付の借方科目を「租税公課」を選択します。

③消費税の租税公課引当(※)の「する」を選択します。

④「経営サイクル」>「準備処理」>「開始残高設定」>「税金・他」に前期消費税年税額を入力します。

⑤前期消費税年税額を12等分した金額が引当金として租税公課に計上されます。

仕訳:租税公課/未払消費税

※予納時は、未払い消費税/当座資金の仕訳が切られます。

A. 「パターン登録」と「パターン読込」を行うと使用できるようになります。

操作方法

1.元の会社での登録方法

①「財務基礎データ」>「財務実績データ登録」>「財務連動」をクリックし、財務ソフトと出力したファイルを選択して「次へ」をクリックします。

②「科目対応設定」をクリックします。

③「パターン登録」をクリックします。

④パターン名を入力し「追加」をクリックします。
 追加すると、パターン一覧の最下部に表示されます。

2.新しい会社への反映方法

① 「財務基礎データ」>「財務実績データ登録」>「財務連動」をクリックし、財務ソフトと出力したファイルを選択して「次へ」をクリックします。

② 「科目対応設定」をクリックします。

画像に alt 属性が指定されていません。ファイル名: image-4.png

③「パターン読込」をクリックします。

④ パターンを選択して「実行」ボタンを押下します。

⑤登録した科目の対応付けが反映されていれば完了です。

A. 税率設定と売上分類設定の設定を変更します。

操作方法

①「財務基礎データ」>「税率設定」を開きます。

②設定項目は「消費税」を選択し、「課税区分」の「2~5」の使用していない区分に
「消費税率:0%」「課税割合:100% 」と入力します。
(入力例では「2」を使用しています。)

※適用期間「~2019年9月」「2019年10月~」と分かれている場合は両方の期間で 「消費税率:0%」「課税割合:100% 」 と入力が必要です。

③「保存」>「閉じる」をクリックします。

④「中期ビジョン」または「経営サイクル」>「準備処理」>「売上分類設定」を開きます。

⑤輸出免税を適用させたい売上分類の「売消」「仕消」の区分を②で設定した区分に変更します。

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最近追加された質問

A. ユーザーサイト>ユーザーサポート>ツールダウンロード> MAP3財務連動切り出し画面集
 から該当する財務システムの出力マニュアルをダウンロードしてください。

各財務ソフトから出⼒するデータは、以下の⽬的に応じて出⼒します。

■通常の使い⽅ : 計画作成時や予実管理を⾏う際に、前期または進⾏期の⽉次データを連動します。
■決算評価での使い⽅(5年連動) : 決算評価を⾏う際に、過去5期分の決算データが⼀括連動できます。
■部⾨別単年度計画の使い⽅(部⾨連動) : 部⾨の単年度計画作成・予実管理を⾏う場合、 部⾨別⽉次データが連動できます。

A. 「計算解除」をクリックすると修正できます。

操作方法

①下記いずれかの変更したい借入の画面まで進みます。

「中期ビジョン」>「借入プラン」
「経営サイクル」>「借入計画」
「財務基礎データ」>「借入明細登録」

②変更したい明細を選択し、「計算解除」をクリックすると表内の「借入額」「元金返済額」「借入利率」「支払利息」を修正できるようになります。

注意点
※支払利息を修正する場合は「手入力」をクリックしてから修正してください。
※「中期ビジョン」と「財務基礎データ」画面には表の左上に期を切り替える箇所があります。各期の修正をお忘れないようご入力ください。
(下画面の場合は 「19/03」 の左右に矢印のボタンがあります。)

A. MAP3 で決算月の変更は出来かねます。
  新しい決算月で会社の新規登録をしてください。

 下記情報については、新規登録した会社に引き継ぐことが可能です。
 ① 「勘定科目設定」で設定した科目名や追加科目の情報
  操作方法はこちら
 ②財務連動時に「科目対応設定」で設定した財務ソフトとの科目の対応付けの情報
  操作方法はこちら

A. 「パターン登録」と「パターン読込」を行うと使用できるようになります。

操作方法

1.元の会社での登録方法

①「財務基礎データ」>「財務実績データ登録」>「財務連動」をクリックし、財務ソフトと出力したファイルを選択して「次へ」をクリックします。

②「科目対応設定」をクリックします。

③「パターン登録」をクリックします。

④パターン名を入力し「追加」をクリックします。
 追加すると、パターン一覧の最下部に表示されます。

2.新しい会社への反映方法

① 「財務基礎データ」>「財務実績データ登録」>「財務連動」をクリックし、財務ソフトと出力したファイルを選択して「次へ」をクリックします。

② 「科目対応設定」をクリックします。

画像に alt 属性が指定されていません。ファイル名: image-4.png

③「パターン読込」をクリックします。

④ パターンを選択して「実行」ボタンを押下します。

⑤登録した科目の対応付けが反映されていれば完了です。

A. 科目パターン登録を行うと勘定科目設定を他の会社に反映できます。

操作方法

1.元の会社データでの登録方法

①「財務基礎データ」>「勘定科目設定」を開きます。

②「パターン読込」をクリックします。

2.新しい会社データへの反映方法

方法1 新しい会社をこれから作成する場合

①「会社選択」>「新規登録」をクリックします。

②業種を選択し、登録したパターンを選択して「実行」します。

方法2 新しい会社データを既に作成している場合

①「会社選択」>「会社変更」をクリックします。

②「業種を変更する」にチェックを入れ、登録したパターンを選択して実行します。

A. 予実管理の1ヶ月目は「財務基礎データ」の「財務実績データ登録」で財務連動してください。

A. 以下の項目を確認してください。

 1.その他科目設定に科目が残っている
 2.科目の符号が間違っている
   (減価償却累計額・貸倒引当金・自己株式)
 3.マイナスする科目の紐づけ方法が誤っている
   (売上値引・売上割戻・売上割引・仕入値引・仕入割戻・仕入割引)

操作方法

1.その他科目設定に科目が残っている

①「財務基礎データ」>「財務実績データ登録」 > 「財務連動」 > 「ファイル選択」 > 「次へ」で次の画面へ進み、「科目対応設定」を開きます。

②「その他科目設定」をクリックし、読み込まない科目に入っている科目にコードを付け、を読み込む科目に流して保存します。

③「科目対応設定」の未対応科目に読み込んだ科目が表示されるので、対応付けをします。

2.科目の符号が間違っている(減価償却累計額・貸倒引当金・自己株式)

「財務実績データ」では、マイナスの科目もプラス表示されるのが正しいです。

マイナス(赤字)になっている場合は財務連動をし直す必要があります。

「科目対応設定」で対応付けを一度解除し、科目の隣の「マイナス」にチェックを入れ、対応付けをします。

対応付け解除方法:左にある対象科目をクリック後、中央の左から右の矢印をクリックします。

3.マイナスする科目の紐づけ方法が誤っている(売上値引・売上割戻・売上割引・仕入値引・仕入割戻・仕入割引)

上記の科目はMAPの科目のなかに存在しないので、売上・値引に直接対応付け、売上・仕入からマイナスします。

財務連動をし直します。対応付けを解除し、「マイナス」にチェックを入れ、売上・仕入に対応付けします。

対応付け解除方法:左にある対象科目をクリック後、中央の左から右の矢印をクリックします。

※補足 (操作方法「2.」「3.」)

財務システムによって、 「2.」「3.」 の科目が「プラス」で出力されるか、「マイナス」で出力されるかは異なります。

「2.」:減価償却累計額・貸倒引当金・自己株式

「3.」:売上値引・売上割戻・売上割引・仕入値引・仕入割戻・仕入割引

「2.」 の場合、MAPシステム上では、「プラス」で入力し合計科目から「マイナス」される科目になります。

「3.」 の場合、MAPシステム上では、 売上・仕入の科目に直接対応付けし、合計から「マイナス」する 科目になります。

上記をまとめるとこのようになります。

A. 税率設定と売上分類設定で設定を変更します。

操作方法

①「財務基礎データ」>「税率設定」を開き、「設定項目:消費税」を表示します。

② 「課税区分」の「2」に、「消費税率:8% 、課税割合:100% 」と入力します。

※注意※適用期間が分かれている場合は、「2019年10月~」も同じように 「消費税率:8% 、課税割合:100% 」と 入力します。

③「中期ビジョン」または「経営サイクル」の「売上分類設定」を開きます。

④対象となる売上分類の「売消」「仕消」の箇所を「2」に変更すると、税率設定で設定した「軽減税率」が適用されます。

A. 財務基礎データの演算値特殊設定で設定をします。

操作方法

①「財務基礎データ」 > 「演算値特殊設定」を開きます。

②消費税予定納付の借方科目を「租税公課」を選択します。

③消費税の租税公課引当(※)の「する」を選択します。

④「経営サイクル」>「準備処理」>「開始残高設定」>「税金・他」に前期消費税年税額を入力します。

⑤前期消費税年税額を12等分した金額が引当金として租税公課に計上されます。

仕訳:租税公課/未払消費税

※予納時は、未払い消費税/当座資金の仕訳が切られます。

A. 初期設定で設定されています。

財務基礎データの税率設定の判定で、免税処理が行われます。

租税公課、または、営業外収益に消費税分が表示されます。

画面:「財務基礎データ」>「税率設定」>「消費税」

・全期間免税にしたい→創業から「999」期間経過していないに変更する

・2期間免税を課税にしたい→ 創業から「0」期間経過していないに変更する

・計画の途中から免税にしたい→対象(免税期間を終える)期間に変更する

例) 創業から前期実績まで12年している場合 創業から前期実績まで12年+計画3年=15年

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