よく見られている質問
財務ソフトから出力したデータを「ＭＡＰ経営シミュレーション＋」に取り込む際には 下記の操作を行います。
① 「ダッシュボード」／「準備処理」／「財務データ連携」 を選択します。
② 「財務連動」ボタンをクリックします。
③ CSVファイルを取り込みます。
１ 「財務システム」を選択します。
２ 必要に応じて「５年連動（全社・決算月のみ）」にチェックを入れます。
３ 「ファイルをドラッグするかクリックして参照します」からファイルを選択します。
４ 「読込」ボタンをクリックします。
５ 「決算年月」及び「読み込む期間」を確認してください。
６ 部門別で読み込む場合「全部門読み込む」か「読み込む部門」を選択します。
７ 「連動パターン」で「標準パターン」と「自動パターン」にチェックを入れます。
８ 「実行」ボタンをクリックします。
９ 確認メッセージが出ますので、「はい」をクリックします。
１０ 「全社の調整額をクリアしますか？※調整額を残す場合は『いいえ』を選択
してください」というメッセージが出ます。いずれかを選択してください。
④ 数値が取り込まれますと成功です。 反映された数値を確認してください。
※ 補足事項１ 「標準パターン」と「自動パターン」について
財務データ連携を行う際に「標準パターン」・「自動パターン」から選択して処理を実行します。
この機能は、次のステップで使用する「科目対応設定」に影響します。
「科目対応設定」では、「各会計ソフトで使用している科目」と「MAP＋で使用する科目」との対応関係を作ります。
「標準パターン」・「自動パターン」は、「対応関係」を作成する方法になります。
基本的には、両方にチェックを入れて実行していただきます。
１．「標準パターン」・・・各会計ソフトの「科目番号」に着目して対応関係を作る方法です。
２．「自動パターン」・・・各会計ソフトの「科目名」に着目して対応関係を作る方法です。
※ 補足事項２ 「部門別」の実績を取込む場合
「部門別」の実績を取込む場合も「部門なし」の場合と同様の方法になります。
ただ、損益計算書と貸借対照表のファイルが別々の場合 追加で操作を行う場合があります。
① 財務データ連携時に「読込CSV設定」ボタンをクリックします。
② 「読込設定」で 「損益計算書」のみ読込むか「貸借対照表」のみ読込むかを選択し「設定」ボタンをクリックします。
③ 「実行」ボタンをクリックして 数値を読込みます。
Next 財務データ連携の結果を「予算別財務データ登録」反映したい
※財務連動しただけでは、試算表・決算書の数値は登録されません。
必ず「Next」のリンクをクリックし、予算別財務データ登録を行ってください。
MAP＋へログインする場合は、下記の操作を行います。
① 「ＭＡＰ＋」へアクセスします。
ＵＲＬ： https://map-plus.jp/Identity/Account/Login
② ログイン画面が開いたら、ＩＤとパスワードを入力します。
初めて「ＭＡＰ＋」にログインする場合 リリース時・納品時にご案内する「ＩＤとパスワード」のみ 有効です。
③ 「MＡＰ＋」に初めてログインを行うと、「パスワード変更」の画面が表示されます。
パスワードを変更する際には「半角英数字」・「8文字以上」・「大文字・小文字を両方含めること」が必要です。
「パスワード設定」が完了したら、「ログイン」画面に戻り再度ログインを行います。
※ パスワードをお忘れの場合「パスワードをお忘れの方はこちらへ」から再発行を行うことができます。
直近決算数値入力後、より正確な計画を作成するために「税金情報」を入力します。
① 「予算別財務データ登録」を選択します。
② 「評価期の決算月」を選択して「税金・その他」を選択します。
【 あんしん未来診断 使用項目 】
9800 借入年間返済額 ・・・ 「借入返済可能売上高」を計算する際に使用します。
計算式）（短期借入金・長期借入金・関係会社借入金・社債の各明細合計額）×（１２÷返済間隔）
9810 借入返済予定年数 ・・・ 「借入返済可能年数」を計算する際に使用します。
計算式）(短期借入金・長期借入金・関係会社借入金・社債の各明細合計額）÷ 借入年間返済額
9820 実効税率 ・・・ 「借入返済可能売上高」・「借入返済予定年数」を計算する際に使用します。
計算式）33.58％
【 中期計画・単年度計画 使用項目 】
9600 当期法人税等 ・・・ 当期法人税・事業税・住 税の年税額（確定税額）を合計して します。
→ 金額から 計画1年 の 法人税予定納付額を計算するために使用します。
9640 当期消費税 ・・・ 前期消費税の年税額（確定税額）を します。
→ 金額から 計画1年 の 消費税予定納付額を計算するために使用します。
9730 都道府県数 ・・・ 都道府県税を課税する対象の都道府県数を します。
→ 都道府県数から 都道府県税を計算するために使用します。
9740 市町村数 ・・・ 市町村税を課税する対象の市町村数を します。
→ 市町村数から 市町村税を計算するために使用します。
9320～9360 繰越欠損金 ・・・ 直近決算時点での繰越欠損金の残高を入力します。
→ 計画立案した結果 「利益」が残る場合 法人税計算の過程で 繰越欠損金を控除して税金計算を行います。
9160～9199 社員数 ・・・ 直近時点での社員数を入力します。
→ 直近決算時点での社員数を入力します。
【補足事項】 詳細ボタンをクリックして、詳細の税金内訳を入力します。
下記項目は、数値を入力しなくとも計画立案が可能です。細かい税金計算を反映したい場合に入力します。
【 中期計画・単年度計画 使用項目 】
9615 前期事業税 ・・・ 「事業税減算」を計算するため、「前期事業税」を入力します。
9620 当期事業税 ・・・ 「事業税減算」を計算するため、「当期事業税」を入力します。
9635 前期消費税 ・・・ 計画期間の１か月目に「消費税予定納付」を行う場合に入力します。
9634 前期課税所得 ・・・ 「繰戻還付」を計算するために、「前期課税所得」を入力します。
9650 当期課税所得 ・・・ 「繰戻還付」を計算するために、「当期課税所得」を入力します。
9655 前期法人税 ・・・ 「繰戻還付」を計算するために、「前期法人税」を入力します。
9660 当期法人税 ・・・ 「繰戻還付」を計算するために、「当期法人税」を入力します。
9665 期末利益積立金 ・・・ 留保金課税を計算する際に「非留保金額」を計算する際に使用します。
9420～9460 事業税用繰越欠損金 ・・・ 法人税の繰越欠損金と同額でない場合に入力します。
9520～9555 住民税還付法人税額 ・・・ 住民税還付法人税額 を計算する際に使用します。
MAPでは数値入力を最小限にするため、法定福利費・福利厚生費・減価償却費・売掛金等の債権の回収条件・支払条件等、一部の「損益計算書」・「貸借対照表」の科目を自動計算します。
自動計算の基となる基準指標を「標準値」と呼称しています。
【標準値による科目の自動計算の流れ】
※赤字が標準値
「売上」「給与」「固定資産」等を数値登録すれば、自動的に標準値の対象である「売掛金」「法定福利費」等はMAPが数値を自動計算します。
【対象となる科目】
・損益計算書：賞与・法定福利費・福利厚生費・減価償却費
・貸借対照表：回収系統（受取手形・売掛金・割引手形）
棚卸資産系統（商品・製品・仕掛品・原材料）
他資産系統（前払金・貸倒引当金）
他負債系統（買掛金・前受金）
選択している予算の「基本情報」を変更したい場合は、下記操作を行います。
１． 「設定」＞「基本設定」をクリックします。
２． 計画立案時に必要な設定をこの画面で変更します。
① 業種を変更することができます。
② 製造経費の有無を設定することができます。
③ 科目パターンを選択することができます。
④ 消費税経理方式を変更することができます。
⑤ 償却方法を設定することができます。
⑥ 部門を損益計算書（PL）のみ設定するのか、損益計算書・貸借対照表（PLBS）に設定するのか、部門を作成しないのか選択することができます。
⑦ 演算時特殊仕訳欄で、外注加工費の相手貸方科目「未払金／買掛金」いずれか選択します。（初期設定は未払金）※製造経費を「なし」の場合、選択できません。
⑧ 加工費配賦の有無を選択します。
決算書の数値を MAP経営シミュレーション＋に手入力する場合は下記の手順で行います。
① 「ダッシュボード」／「準備処理」／「予算別財務データ登録」をクリックします。
■ 過去の決算書・試算表の数値を手入力する場合
② 登録する決算期を選択します。
③ 登録する財務諸表を選択します。
④ 登録月をクリックします。（決算書は決算月をクリックします。決算評価は過去２年分の決算データ以上、経営サイクル・中期ビジョンは過去１年分の決算データの入力が必要です）
⑤ 登録月の累計欄に累計額を入力します。（入力単位は千円単位となります）
【損益計算書】
⑥ 損益計算書は、「損益（合計）」から入力します。売上～当期利益まで入力し数値を一致させます。
「5999{当期総製造原価}」は、販売管理費の合計金額を「4999[販売費一般管理費計]」は、製造経費の合計科目を入力します。→ 各内訳科目を入力する際に使用します。
【 販売管理費 】
⑦ 販売費及び一般管理費明細を入力します。
「損益(合計)」で入力した「（4999）【販売費一般管理費計】」と明細入力との差額が「（4615）他販売管理費」に自動計算表示します。
【 製造経費 】
⑧ 製造経費の明細を入力します。
「損益(合計)」で入力した「（5999）【当期製造原価】」と明細入力との差額が「（5615）他製造経費」に自動計算表示します。
【貸借対照表】
「貸借」を選択してください。
⑨ 左側の〈合計入力〉を先に入力します。
⑩ 右側の各科目・残高を入力します。
※左側〈合計入力〉の各合計額と右側各科目・残高との差額は、「（1250）他の流動資産」「（1440）他の固定資産」「（2075）他の流動負債」「（2180）他の固定負債」「（2240）繰越利益剰余金」にそれぞれ自動計算表示します。
【 キャッシュフロー 】
「キャッシュフロー」を選択してください。
⑪ 入力する単位である「間接法」「直接法」を選択します。
⑫ 入力金額は「期間累計」の金額を入力してください。
注）「キャッシュフロー」については、入力しなくとも計画立案することができます。
使用用途は、予実管理をする際に キャッシュフロー計算書 を 直接法・間接法で表示したい
場合に入力します。
【その他・税金等】
「その他・税金等」を選択してください。
⑬ <従業員数>に各項目に人数を登録します。
【補足事項】 「部門別」で入力する場合
部門別で数値を入力する場合は、下記手順で入力します。
① 「全社」で全部門合計数値を入力します。
② 「全社」以外の部門を入力します。
※ 「差引部門」については ① から ② を引いた金額が自動計算・表示されます。
「決算修正」を使用する場合
「決算調整」とは、中期計画を使用する際に「決算調整前」に計画を立案し、その後 決算が確定した後で その数値を「前期」列に表示したい場合に使用します。
「単年度」および「単年度・予実管理」の場合は影響がありません。
使用する場合は「帳票の『前期列』の表記を変更する」にチェックを入れることで使用できます。
「あんしん未来診断自動作成」実行後、必要に応じて数値を変更することができます。
■ 税金情報の変更
① 「予算別財務データ登録」を選択します。
② 「評価期の決算月」を選択して「税金・その他」を選択します。
【 あんしん未来診断 使用項目 】
9800 借入年間返済額 ・・・ １年間で返済する借入金額を入力します。
→ 「借入返済可能売上高」を計算する際に使用します。
9810 借入返済予定年数 ・・・ 借入金が０になるのは何年後かを入力します。
→ 「借入返済可能年数」を計算する際に使用します。
9820 実効税率 ・・・ 法人税・事業税・住民税の合計税率を入力します。
→ 「借入返済可能売上高」・「借入返済予定年数」を計算する際に使用します。
【 中期計画・単年度計画 使用項目 】
9600 当期法人税等 ・・・ 当期法人税・事業税・住 税の年税額（確定税額）を合計して します。
→ 金額から 計画1年 の 法人税予定納付額を計算するために使用します。
9640 当期消費税 ・・・ 前期消費税の年税額（確定税額）を します。
→ 金額から 計画1年 の 消費税予定納付額を計算するために使用します。
9730 都道府県数 ・・・ 都道府県税を課税する対象の都道府県数を します。
→ 都道府県数から 都道府県税を計算するために使用します。
9740 市町村数 ・・・ 市町村税を課税する対象の市町村数を します。
→ 市町村数から 市町村税を計算するために使用します。
9320～9360 繰越欠損金 ・・・ 直近決算時点での繰越欠損金の残高を入力します。
→ 計画立案した結果 「利益」が残る場合 法人税計算の過程で 繰越欠損金を控除して税金計算を行います。
9160～9199 社員数 ・・・ 直近時点での社員数を入力します。
→ 直近決算時点での社員数を入力します。
（例外）
詳細ボタンをクリックして、詳細の税金内訳を入力します。
下記項目は、数値を入力しなくとも計画立案が可能です。細かい税金計算を反映したい場合に入力します。
【 中期計画・単年度計画 使用項目 】
9615 前期事業税 ・・・ 「事業税減算」を計算するため、「前期事業税」を入力します。
9620 当期事業税 ・・・ 「事業税減算」を計算するため、「当期事業税」を入力します。
9635 前期消費税 ・・・ 計画期間の１か月目に「消費税予定納付」を行う場合に入力します。
9634 前期課税所得 ・・・ 「繰戻還付」を計算するために、「前期課税所得」を入力します。
9650 当期課税所得 ・・・ 「繰戻還付」を計算するために、「当期課税所得」を入力します。
9655 前期法人税 ・・・ 「繰戻還付」を計算するために、「前期法人税」を入力します。
9660 当期法人税 ・・・ 「繰戻還付」を計算するために、「当期法人税」を入力します。
9665 期末利益積立金 ・・・ 留保金課税を計算する際に「非留保金額」を計算する際に使用します。
9420～9460 事業税用繰越欠損金 ・・・ 法人税の繰越欠損金と同額でない場合に入力します。
9520～9555 住民税還付法人税額 ・・・ 住民税還付法人税額 を計算する際に使用します。
計画期間の変更を行いたい場合は、下記の操作を行います。
① 「設定」＞「基本設定」をクリックしてください。
② 計画立案時に必要な設定をこの画面で変更します。
「内、月次計画期間」にある「変更」ボタンをクリックします。
③ 条件を変更し「実行」ボタンをクリックして変更します。
「変更後開始期」：計画開始年度を変更する場合に変更します。
「から〇期間」：中期計画の立案期間を変更します。（１年～２０年）
「内、月次計画期期間」：単年度計画の立案期間を変更します。（１年～３年）
「評価機関」：決算評価の評価期間
「計画データの移行処理を実行」：計画内容を１年スライドします。
（例：計画２年目の入力内容を計画１年目にスライドする）
直近決算数値を使用して、MAP経営シミュレーション＋に反映したい場合には下記の操作を行います。
① 「データ読込」ボタンをクリックします。
② 「読込処理」（1年月次か５年年次か）と 「読込データ」（損益のみか貸借のみか）を指定します。
③ 「読込対象月」を選択します。チェックが入っている月が読込の対象となります。
「全選択」：全ての月にチェックが付きます。「全解除」：チェックが付いている月が解除されます。
④ 「決算数値の数値読込」 は、選択肢から１つを選択します。
〇 「財務データ連携・決算調整後の数値を読み込む」（初期に設定されます）
⇒ 決算修正後の数値を前期残高として使用する際に選択します。
〇 「財務データ連携・決算調整前の数値を読み込む」
⇒ 決算修正前の数値を前期残高として使用する際に選択します。
⑤ 「実行」ボタンをクリックします。
Next 科目の対応関係を修正したい
① 「まとめ」から「確認・出力」をクリックします。
① 帳票タイトル変更：各帳票のタイトルを設定します。
② 出力科目設定：個別に出力する科目と科目に集約する科目を設定します。
③ 印刷設定：印刷プリンター・PDF・CSVファイルの保存先を設定します。
④ PDF出力：チェックを入れた帳票をPDF形式で出力します。
⑤ xlsx出力：チェックを入れた帳票をExcel形式で出力します。
⑥ プレビュー：チェックを入れた帳票のプレビュー画面を表示します。
※個別の帳票プレビューを表示する場合は、帳票名をクリックすると表示されます。
⑦ 作成日・通し番号の表示を設定します
Load More
最近追加された質問
【予実管理用の予定表予算を作成する】
① モード選択＞「予算シナリオ設定」を開きます。
②期中計画の予定表予算を複写し、予実管理用の予定表予算を作成します。
※詳細な操作手順：予算の複写方法
③「経営計画」「単年度予実管理」をクリックし、実行します。
④画面上部プルダウンを「予実管理用 予定表予算」に変更し、まとめ＞予実確認・出力をクリックします。
⑤「予実データ収集年月」を最新の試算表の月に変更し、「予実対象予算」に期中計画の予算を選択します。
予実帳票にて期中計画での予実管理を行います。
【下地（現状計画）作成】
①「経営計画」＞「単年度計画」をクリックします
②「財務データ連携」「予算別財務データ登録」にて【直前期決算の数値】と【最新月までの各試算表の数値】を登録します
※詳細な操作手順：財務連動の方法/決算数値を手入力する方法
③「売上分類設定」を設定します。
※詳細な操作手順：売上分類の自動作成方法
④「現状計画自動作成」をクリックします。
※詳細な操作手順：現状計画自動作成の操作方法
【期中計画の作成】
⑤「予定表予算」を作成します。
※詳細な操作手順：予定表予算の作成方法
⑥「先行管理」＞各種計画画面で期中計画を立案します。
Ex.売上計画：試算表が既に確定している月は画像のように入力できないようになっています。
試算表以降の月に計画を立案します。
⑥「まとめ」＞「確認・出力」で期中計画を確認できます。
（オレンジ色の期間：試算表が既に決定している月。試算表の数値がそのまま反映）
（青色の期間：未経過の期間。先行管理で立案した数値が反映）
売上分類を自動で作成したい場合は、下記の操作を行います。
①「ダッシュボード」の「準備処理」＞「売上分類設定」をクリックします。
② 「売上分類自動作成」アイコンをクリックします。
③ 製造業の場合、商品売上高の内訳の売上高を入力し、実行します。
前期決算書と齟齬がないように、MAP＋が売上分類を自動作成します。
売上が計上される月と仕入が発生する月が異なる場合、次の手順通りに操作します。
【STEP1】在庫残高を登録
①「売上分類設定」を開きます。
① 「在庫内訳」アイコンをクリックします。
② 売上分類毎に「在庫金額」を入力します。
【STEP2】在庫計画にて、設定
① 在庫計画を開きます。
① 「在庫単位設定」アイコンをクリックします。
② 「売上分類ごと」にチェックします。
③ 「外部仕入率」「外部仕入金額」のスライドボックスを右につけます。
④ 「外部仕入率」に12か月すべてに原価率を入力します。
⑤ 「外部仕入金額」に任意の月に仕入金額を入力します。
上記手順通りに操作すると、下記のように任意の月に仕入を反映させることができます。
① まとめ＞予実確認・出力をクリックします
② 「予実データ収集年月」で比較する年月を選択します
③ 個別帳票を出力する際、帳票名を選択するとPDF形式で出力可能します
④ 複数帳票を纏めて印刷する場合、チェックをつけて「PDF出力」をクリックします
① 準備処理＞売上実績データ登録をクリックします
② 年度を選択し入力年度を選択します
③ 該当月に月次毎の売上実績を「月次」もしくは「累計」で入力します
※「売上高」の入力は必須項目になります。必要であれば「限界利益」と「数量」も入力します。
④ 「合計」と「予算別財務データ登録/損益/売上高合計」の数値が一致することを確認します
「単年度予実管理」のモードを選択する際や 今後の着地見込みを作成する際には
「予定表予算」をあらかじめ作成しないと移動することができません
下記手順で、操作を行います。
①モード選択から「予定表予算」を選択します
② 予定表の作成月を入力して「実行ボタン」をクリックします
③ 「〇月予定表予算」という予算名が表示します
※ 予定表開始月は「実績が出ている月」の翌月を入力します
③「予定表予算」を選択して、「合戦の日」もしくは「単年度・予実管理」を選択します
④「実行」ボタンをクリックします
※中期・単年度計画で作成した親予算だと「単年度予実管理」に移動することができません
①ダッシュボードをクリックします
②数値計画＞支払計画をクリック します
【 掛仕入率を設定する 】
③科目名を選ぶドロップダウンリストから、調整する科目を選択 します
④「掛仕入率」を設定 します
「掛仕入率」：仕入の何％を買掛金で計上するのか設定する支払条件を設定 します
買掛金残高を ３種類の方法から設定します
【 「買掛残高日数」で「仕入債務の支払額」を決めたい場合 】
⑤（買掛）残高日数列の下のスライドボックスのスライドを左側につけます
⑥「買掛残高日数」を設定します
【 仕入債務の支払額を実額で入力したい場合 】
⑤計画発生支払額列の下のスライドボックスのスライドを左側につけます
⑥「計画発生支払額」を設定します
【 買掛金残高を決めて、具体的な仕入債務の支払額を決めたい場合 】
⑤（買掛）残高列の下のスライドボックスのスライドを左側につけます
⑥「買掛残高」を設定します
