準備処理

開始残高設定

A.「設備プラン」(投資等計画)と「仕訳調整」を使用して表現します。

事例

機械装置・10,000千円(耐用年数6年)を購入します。うち、7,000千円は助成金を受け取ります。

※ 機械装置の購入は、課税取引になります。

※ 助成金の収入は、不課税となります。

このような場合、操作方法は以下の通りです。

操作方法

1.勘定科目設定で「他の特別損失」「他の営業外収益」の「課税区分」を「9・不課税」とします。

※ これにより、消費税計算の「課税売上割合」が不一致になることを防ぎます。

2.設備プラン(投資等計画)で、機械装置を購入します。購入の際には 助成金分を減らして入力します。

※ 購入の段階で、資産価値を減らすようにします。

3.仕訳調整を開き「 (借方)他の特別損失(貸方)他の営業外収益」の仕訳を登録します。

4.「印刷結果確認」ボタンを押下して、数値が想定通りに表示されていることを確認します。

A. 開始残高の借入金と明細登録した借入残高の金額を合わせてください。

長期借入金の借入明細99に数値が出ている場合、借入プランや借入計画に 登録されている各既存借入明細の「借入残高」計と「開始残高設定[全社]」の長期借入金や短期借入金の残高が不一致であることが原因です。

「借入明細99その他」 の金額がマイナスの場合:開始残高設定の金額が少ない、または、借入明細の借入残高の合計が多い。
「借入明細99その他」 の金額がプラスの場合:開始残高設定の金額が多い、または、借入明細の借入残高の合計が少ない。

明細99を0千円にするには、開始残高設定の長期借入金の金額を増やすか、借入プランで借入残高を減らします。

①借入明細に合わせる場合は開始残高設定を調整してください。

②開始残高設定に合わせる場合は借入プラン・借入計画の明細登録で調整してください。

※99その他の明細自体を削除することはできません。

例)下画面のケースでは、開始残高設定の長期借入金が102,948千円であるのに対し、借入プランの明細1と明細2の合計が120,000千円と一致していないことで、差額である17,052千円分が明細99に表示されます。

「借入残高」と「開始残高設定」の金額が一致しないと上記の図のように、「99その他」にその差額が表示されます。

Tag: 借入

A. 控除後の金額を入力します。

入力場所:「準備処理」>「開始残高設定」>「税金・他」

A. 以下の8点を確認してください。

  1. 「売上高」「限界利益」が前年実績とほぼ同額が5年間計上されている。
  2. 「減価償却費」「支払利息」の減少分が毎年プラス計上されている。
  3. 「売掛金」「受取手形」「買掛金」「支払手形」「在庫」が 前年実績とほぼ同額が5年間計上されている。
  4. 「借入明細99その他」に数値がある。
  5. (製造・建設・医業のみ)未払金が0になっている。
  6. (税込)租税公課が2倍ほどになっている。
  7. 「売掛金」「買掛金」に数値が入っていない。
  8. 予定納付がされているか。

操作方法

1.「売上高」「限界利益」が前年実績とほぼ同額が計上されている。

2.「減価償却費」「支払利息」の減少分が前期の経常利益に対してプラス計上されている。

→ 変動損益計算書で確認をします。

3. 「売掛金」「受取手形」「買掛金」「支払手形」「在庫」が 前年実績とほぼ同額が計上されている 。

→ 貸借対照表で確認をします。

4. 「借入明細99その他」に数値がある。

登録されている各既存借入明細の「開始残高設定」計と「開始残高設定[全社]」の長期借入金の残高が不一致であることが原因です。

①明細に合わせる場合は開始残高を調整してください。

②開始残高に合わせる場合は借入計画の明細登録で調整してください。

「借入明細99その他」に金額が計上される方はこちら

5. (製造・建設・医業のみ)未払金が0になっている。

未払金の外注費以外の金額を入力をしてください。

「準備処理」> 「開始残高設定 」>「貸借・※外注費以外」

6. (税込)租税公課が2倍ほどになっている。

租税公課の消費税・事業税分を入力をしてください。

「準備処理」> 「開始残高設定 」>「損益(販)・租税公課・※消費税・事業税分」

7. 「売掛金」「買掛金」に数値が入っていない。

現状計画を作成していないことが原因です。「現状計画・自動作成」をクリックして作成します。

8. 予定納付がされているか。

貸借対照表で「仮払税金」「消費税予納・還付額」に数値が入っているかどうかの確認をします。

「準備処理」>「開始残高設定」 > 「税金・他」の前期法人税等・前期消費税を入力します。

A. 開始残高設定と借入プラン(借入明細)のみ経営サイクルに読み込むことができます。

操作方法

1.開始残高設定の読込手順

①「中期ビジョン」>「準備処理」>「開始残高設定」>「データ読込」をクリックします。

②「経営サイクルから読み込む」にチェックを入れ、読み込みたい期と予算を選択します。
 この時、「《開始残高設定[全社]》のデータ」を選択すると選択した予算の「期首」の数値が、
「決算月の科目データ」を選択すると「期末」の数値が中期ビジョンの開始残高に読み込まれます。

2.借入プランの読込手順

①「中期ビジョン」>「計画作成」>「投資等戦略」>「借入プラン」>「借入明細読込」をクリックします。

②「経営サイクルから読み込む」にチェックを入れ、読み込みたい期と予算を選択して「実行」します。

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売上分類設定

A.「設備プラン」(投資等計画)と「仕訳調整」を使用して表現します。

事例

機械装置・10,000千円(耐用年数6年)を購入します。うち、7,000千円は助成金を受け取ります。

※ 機械装置の購入は、課税取引になります。

※ 助成金の収入は、不課税となります。

このような場合、操作方法は以下の通りです。

操作方法

1.勘定科目設定で「他の特別損失」「他の営業外収益」の「課税区分」を「9・不課税」とします。

※ これにより、消費税計算の「課税売上割合」が不一致になることを防ぎます。

2.設備プラン(投資等計画)で、機械装置を購入します。購入の際には 助成金分を減らして入力します。

※ 購入の段階で、資産価値を減らすようにします。

3.仕訳調整を開き「 (借方)他の特別損失(貸方)他の営業外収益」の仕訳を登録します。

4.「印刷結果確認」ボタンを押下して、数値が想定通りに表示されていることを確認します。

A. 税率設定と売上分類設定の設定を変更します。

操作方法

①「財務基礎データ」>「税率設定」を開きます。

②設定項目は「消費税」を選択し、「課税区分」の「2~5」の使用していない区分に
「消費税率:0%」「課税割合:100% 」と入力します。
(入力例では「2」を使用しています。)

※適用期間「~2019年9月」「2019年10月~」と分かれている場合は両方の期間で 「消費税率:0%」「課税割合:100% 」 と入力が必要です。

③「保存」>「閉じる」をクリックします。

④「中期ビジョン」または「経営サイクル」>「準備処理」>「売上分類設定」を開きます。

⑤輸出免税を適用させたい売上分類の「売消」「仕消」の区分を②で設定した区分に変更します。

A. 税率設定と売上分類設定で設定を変更します。

操作方法

①「財務基礎データ」>「税率設定」を開き、「設定項目:消費税」を表示します。

② 「課税区分」の「2」に、「消費税率:8% 、課税割合:100% 」と入力します。

※注意※適用期間が分かれている場合は、「2019年10月~」も同じように 「消費税率:8% 、課税割合:100% 」と 入力します。

③「中期ビジョン」または「経営サイクル」の「売上分類設定」を開きます。

④対象となる売上分類の「売消」「仕消」の箇所を「2」に変更すると、税率設定で設定した「軽減税率」が適用されます。

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前提条件設定

A. 投資等計画内で減価償却費の計算をしないように設定し、経費プランの減価償却費科目に金額を入力します。
※この方法で入力すると間接法で帳票上に表示されます。

操作方法

①「経営サイクル」>「準備処理」>「前提条件設定」>「標準値作成②」を開きます。

②「[販]減価償却費率」「[製]減価償却費率」を任意設定にチェックを入れ、「0」と入力して保存します。

③ 「経営サイクル」> 「計画作成」>「スタンダード」>「投資等計画」を開きます。

④「F12標準値」をクリックし前提条件設定で任意設定した減価償却費率の標準値を流します。
 ※投資等計画内では減価償却費を計算しないようになります。

⑤「経営サイクル」>「計画作成」>「スタンダード」>「経費計画」を開きます。

⑥減価償却費を表示し、基本経費金額の列に計上したい減価償却費の金額を入力して保存します。
 ※「年間金額」のチェックを外すと毎月の金額を入力できるようになります。

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現状計画・自動作成

A. 以下の8点を確認してください。

  1. 「売上高」「限界利益」が前年実績とほぼ同額が5年間計上されている。
  2. 「減価償却費」「支払利息」の減少分が毎年プラス計上されている。
  3. 「売掛金」「受取手形」「買掛金」「支払手形」「在庫」が 前年実績とほぼ同額が5年間計上されている。
  4. 「借入明細99その他」に数値がある。
  5. (製造・建設・医業のみ)未払金が0になっている。
  6. (税込)租税公課が2倍ほどになっている。
  7. 「売掛金」「買掛金」に数値が入っていない。
  8. 予定納付がされているか。

操作方法

1.「売上高」「限界利益」が前年実績とほぼ同額が計上されている。

2.「減価償却費」「支払利息」の減少分が前期の経常利益に対してプラス計上されている。

→ 変動損益計算書で確認をします。

3. 「売掛金」「受取手形」「買掛金」「支払手形」「在庫」が 前年実績とほぼ同額が計上されている 。

→ 貸借対照表で確認をします。

4. 「借入明細99その他」に数値がある。

登録されている各既存借入明細の「開始残高設定」計と「開始残高設定[全社]」の長期借入金の残高が不一致であることが原因です。

①明細に合わせる場合は開始残高を調整してください。

②開始残高に合わせる場合は借入計画の明細登録で調整してください。

「借入明細99その他」に金額が計上される方はこちら

5. (製造・建設・医業のみ)未払金が0になっている。

未払金の外注費以外の金額を入力をしてください。

「準備処理」> 「開始残高設定 」>「貸借・※外注費以外」

6. (税込)租税公課が2倍ほどになっている。

租税公課の消費税・事業税分を入力をしてください。

「準備処理」> 「開始残高設定 」>「損益(販)・租税公課・※消費税・事業税分」

7. 「売掛金」「買掛金」に数値が入っていない。

現状計画を作成していないことが原因です。「現状計画・自動作成」をクリックして作成します。

8. 予定納付がされているか。

貸借対照表で「仮払税金」「消費税予納・還付額」に数値が入っているかどうかの確認をします。

「準備処理」>「開始残高設定」 > 「税金・他」の前期法人税等・前期消費税を入力します。

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