中期ビジョン

基本設定

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開始残高設定

A.「設備プラン」(投資等計画)と「仕訳調整」を使用して表現します。

事例

機械装置・10,000千円(耐用年数6年)を購入します。うち、7,000千円は助成金を受け取ります。

※ 機械装置の購入は、課税取引になります。

※ 助成金の収入は、不課税となります。

このような場合、操作方法は以下の通りです。

操作方法

1.勘定科目設定で「他の特別損失」「他の営業外収益」の「課税区分」を「9・不課税」とします。

※ これにより、消費税計算の「課税売上割合」が不一致になることを防ぎます。

2.設備プラン(投資等計画)で、機械装置を購入します。購入の際には 助成金分を減らして入力します。

※ 購入の段階で、資産価値を減らすようにします。

3.仕訳調整を開き「 (借方)他の特別損失(貸方)他の営業外収益」の仕訳を登録します。

4.「印刷結果確認」ボタンを押下して、数値が想定通りに表示されていることを確認します。

A. 開始残高の借入金と明細登録した借入残高の金額を合わせてください。

長期借入金の借入明細99に数値が出ている場合、借入プランや借入計画に 登録されている各既存借入明細の「借入残高」計と「開始残高設定[全社]」の長期借入金や短期借入金の残高が不一致であることが原因です。

「借入明細99その他」 の金額がマイナスの場合:開始残高設定の金額が少ない、または、借入明細の借入残高の合計が多い。
「借入明細99その他」 の金額がプラスの場合:開始残高設定の金額が多い、または、借入明細の借入残高の合計が少ない。

明細99を0千円にするには、開始残高設定の長期借入金の金額を増やすか、借入プランで借入残高を減らします。

①借入明細に合わせる場合は開始残高設定を調整してください。

②開始残高設定に合わせる場合は借入プラン・借入計画の明細登録で調整してください。

※99その他の明細自体を削除することはできません。

例)下画面のケースでは、開始残高設定の長期借入金が102,948千円であるのに対し、借入プランの明細1と明細2の合計が120,000千円と一致していないことで、差額である17,052千円分が明細99に表示されます。

「借入残高」と「開始残高設定」の金額が一致しないと上記の図のように、「99その他」にその差額が表示されます。

Tag: 借入

A. 控除後の金額を入力します。

入力場所:「準備処理」>「開始残高設定」>「税金・他」

A. 以下の8点を確認してください。

  1. 「売上高」「限界利益」が前年実績とほぼ同額が5年間計上されている。
  2. 「減価償却費」「支払利息」の減少分が毎年プラス計上されている。
  3. 「売掛金」「受取手形」「買掛金」「支払手形」「在庫」が 前年実績とほぼ同額が5年間計上されている。
  4. 「借入明細99その他」に数値がある。
  5. (製造・建設・医業のみ)未払金が0になっている。
  6. (税込)租税公課が2倍ほどになっている。
  7. 「売掛金」「買掛金」に数値が入っていない。
  8. 予定納付がされているか。

操作方法

1.「売上高」「限界利益」が前年実績とほぼ同額が5年間計上されている。

2.「減価償却費」「支払利息」の減少分が前期の経常利益に対して毎年プラス計上されている。

→ 変動損益計算書で確認をします。

3. 「売掛金」「受取手形」「買掛金」「支払手形」「在庫」が 前年実績とほぼ同額が5年間計上されている 。

→ 貸借対照表で確認をします。

4. 「借入明細99その他」に数値がある。

登録されている各既存借入明細の「開始残高設定」計と「開始残高設定[全社]」の長期借入金の残高が不一致であることが原因です。

①明細に合わせる場合は開始残高を調整してください。

②開始残高に合わせる場合は借入プランの明細登録で調整してください。

「借入明細99その他」に金額が計上されている方はこちら

5. (製造・建設・医業のみ)未払金が0になっている。

未払金の外注費以外の金額を入力をしてください。

「準備処理」> 「開始残高設定 」>「貸借・※外注費以外」

6. (税込)租税公課が2倍ほどになっている。

租税公課の消費税・事業税分を入力をしてください。

「準備処理」> 「開始残高設定 」>「損益(販)・租税公課・※消費税・事業税分」

7. 「売掛金」「買掛金」に数値が入っていない。

現状計画を作成していないことが原因です。「現状計画・自動作成」をクリックして作成します。

8. 予定納付がされているか。

「印刷・結果確認」>「全社帳票②・税金プルーフリスト」で確認をします。

「準備処理」>「開始残高設定」 > 「税金・他」の前期法人税等・前期消費税を入力します。

A. 確定決算の機能を使用をすると、損益計算書の計画値は変えずに、前期欄のみ変更できます。貸借対照表については前期欄・計画値共に変わりますのでご注意ください。

確定決算の機能を使用すると以下が可能になります。
・「開始残高設定[全社]」や「[部門]開始残高設定」では、損益科目の確定決算額が入力可能となります。
・「売上分類設定[全社]」や「[部門]売上分類設定」では、売上分類ごとに売上高の確定決算額が入力可能となります。
・損益計算書や売上計画表などには、入力した確定決算額が前期の実績値として表示されます。

※確定決算の機能を使用せずに確定後の決算データを開始残高設定に読み込んでしまうと「人件費プラン」と「経費プラン」の計画値が変更されてしまいます。

操作方法

①「中期ビジョン」>「オプション」>「確定決算設定」を開き、「確定決算入力をする」にチェックを入れて保存します。

②「中期ビジョン」>「準備処理」>「開始残高設定」を開きます。「確定決算額」という列が表示されています。

③「データ読込」をクリックして確定した決算のデータを財務基礎データから読み込みます。
読み込むと確定決算額の列に読み込んだデータが表示されます。
※データ読込を行うと損益計算書の計画値は変わりませんが、貸借対照表の計画値は変わります。

④「中期ビジョン」>「準備処理」>「売上分類設定」を開きます。

⑤「確定決算額」の列が表示されているため、売上分類ごとの確定した前期売上高を入力します。
こちらを入力すると、売上計画表の前期の欄の金額に反映されます。

※ 「確定決算設定」 の「確定決算入力をする」のチェックを外すと、確定決算額の欄が消え、元の状態に戻ります。

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売上分類設定

A.「設備プラン」(投資等計画)と「仕訳調整」を使用して表現します。

事例

機械装置・10,000千円(耐用年数6年)を購入します。うち、7,000千円は助成金を受け取ります。

※ 機械装置の購入は、課税取引になります。

※ 助成金の収入は、不課税となります。

このような場合、操作方法は以下の通りです。

操作方法

1.勘定科目設定で「他の特別損失」「他の営業外収益」の「課税区分」を「9・不課税」とします。

※ これにより、消費税計算の「課税売上割合」が不一致になることを防ぎます。

2.設備プラン(投資等計画)で、機械装置を購入します。購入の際には 助成金分を減らして入力します。

※ 購入の段階で、資産価値を減らすようにします。

3.仕訳調整を開き「 (借方)他の特別損失(貸方)他の営業外収益」の仕訳を登録します。

4.「印刷結果確認」ボタンを押下して、数値が想定通りに表示されていることを確認します。

A. 税率設定と売上分類設定の設定を変更します。

操作方法

①「財務基礎データ」>「税率設定」を開きます。

②設定項目は「消費税」を選択し、「課税区分」の「2~5」の使用していない区分に
「消費税率:0%」「課税割合:100% 」と入力します。
(入力例では「2」を使用しています。)

※適用期間「~2019年9月」「2019年10月~」と分かれている場合は両方の期間で 「消費税率:0%」「課税割合:100% 」 と入力が必要です。

③「保存」>「閉じる」をクリックします。

④「中期ビジョン」または「経営サイクル」>「準備処理」>「売上分類設定」を開きます。

⑤輸出免税を適用させたい売上分類の「売消」「仕消」の区分を②で設定した区分に変更します。

A. 税率設定と売上分類設定で設定を変更します。

操作方法

①「財務基礎データ」>「税率設定」を開き、「設定項目:消費税」を表示します。

② 「課税区分」の「2」に、「消費税率:8% 、課税割合:100% 」と入力します。

※注意※適用期間が分かれている場合は、「2019年10月~」も同じように 「消費税率:8% 、課税割合:100% 」と 入力します。

③「中期ビジョン」または「経営サイクル」の「売上分類設定」を開きます。

④対象となる売上分類の「売消」「仕消」の箇所を「2」に変更すると、税率設定で設定した「軽減税率」が適用されます。

A. 確定決算の機能を使用をすると、損益計算書の計画値は変えずに、前期欄のみ変更できます。貸借対照表については前期欄・計画値共に変わりますのでご注意ください。

確定決算の機能を使用すると以下が可能になります。
・「開始残高設定[全社]」や「[部門]開始残高設定」では、損益科目の確定決算額が入力可能となります。
・「売上分類設定[全社]」や「[部門]売上分類設定」では、売上分類ごとに売上高の確定決算額が入力可能となります。
・損益計算書や売上計画表などには、入力した確定決算額が前期の実績値として表示されます。

※確定決算の機能を使用せずに確定後の決算データを開始残高設定に読み込んでしまうと「人件費プラン」と「経費プラン」の計画値が変更されてしまいます。

操作方法

①「中期ビジョン」>「オプション」>「確定決算設定」を開き、「確定決算入力をする」にチェックを入れて保存します。

②「中期ビジョン」>「準備処理」>「開始残高設定」を開きます。「確定決算額」という列が表示されています。

③「データ読込」をクリックして確定した決算のデータを財務基礎データから読み込みます。
読み込むと確定決算額の列に読み込んだデータが表示されます。
※データ読込を行うと損益計算書の計画値は変わりませんが、貸借対照表の計画値は変わります。

④「中期ビジョン」>「準備処理」>「売上分類設定」を開きます。

⑤「確定決算額」の列が表示されているため、売上分類ごとの確定した前期売上高を入力します。
こちらを入力すると、売上計画表の前期の欄の金額に反映されます。

※ 「確定決算設定」 の「確定決算入力をする」のチェックを外すと、確定決算額の欄が消え、元の状態に戻ります。

A. 仕入用の売上分類を作成します。

操作方法

①「中期ビジョン」>「準備処理」>「売上分類設定」を開きます。

②登録済みの売上分類の商・材仕入率を0にします。

③「追加」で仕入用の売上分類を追加し、「保存」します。

④「売価設定」をクリックし下記項目を入力し、「保存」して閉じます。
  ・「入力区分」は「数量」にします。
  ・「標準売価」は「0」にします。
  ・「単価変更」にチェックを付けます。
  ・「商品・材料仕入単価」を「1000」と入力します。

⑤「中期ビジョン」>「計画作成」>「売上計画」を開きます。

⑥数量合計の「手入力」にチェックを入れ、仕入金額を入力します。

⑦「材料仕入単価」 (商品区分が「商品」の場合は「商品仕入単価」) を「1000」と入力します。

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標準値確認&変更

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現状計画・自動作成

A. 借入金の入力設定が「年次」になっていることが原因です。
  中期ビジョンの基本設定で「月次」に切り替えてください。

A. 以下の8点を確認してください。

  1. 「売上高」「限界利益」が前年実績とほぼ同額が5年間計上されている。
  2. 「減価償却費」「支払利息」の減少分が毎年プラス計上されている。
  3. 「売掛金」「受取手形」「買掛金」「支払手形」「在庫」が 前年実績とほぼ同額が5年間計上されている。
  4. 「借入明細99その他」に数値がある。
  5. (製造・建設・医業のみ)未払金が0になっている。
  6. (税込)租税公課が2倍ほどになっている。
  7. 「売掛金」「買掛金」に数値が入っていない。
  8. 予定納付がされているか。

操作方法

1.「売上高」「限界利益」が前年実績とほぼ同額が5年間計上されている。

2.「減価償却費」「支払利息」の減少分が前期の経常利益に対して毎年プラス計上されている。

→ 変動損益計算書で確認をします。

3. 「売掛金」「受取手形」「買掛金」「支払手形」「在庫」が 前年実績とほぼ同額が5年間計上されている 。

→ 貸借対照表で確認をします。

4. 「借入明細99その他」に数値がある。

登録されている各既存借入明細の「開始残高設定」計と「開始残高設定[全社]」の長期借入金の残高が不一致であることが原因です。

①明細に合わせる場合は開始残高を調整してください。

②開始残高に合わせる場合は借入プランの明細登録で調整してください。

「借入明細99その他」に金額が計上されている方はこちら

5. (製造・建設・医業のみ)未払金が0になっている。

未払金の外注費以外の金額を入力をしてください。

「準備処理」> 「開始残高設定 」>「貸借・※外注費以外」

6. (税込)租税公課が2倍ほどになっている。

租税公課の消費税・事業税分を入力をしてください。

「準備処理」> 「開始残高設定 」>「損益(販)・租税公課・※消費税・事業税分」

7. 「売掛金」「買掛金」に数値が入っていない。

現状計画を作成していないことが原因です。「現状計画・自動作成」をクリックして作成します。

8. 予定納付がされているか。

「印刷・結果確認」>「全社帳票②・税金プルーフリスト」で確認をします。

「準備処理」>「開始残高設定」 > 「税金・他」の前期法人税等・前期消費税を入力します。

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売上プラン

A. 仕入用の売上分類を作成します。

操作方法

①「中期ビジョン」>「準備処理」>「売上分類設定」を開きます。

②登録済みの売上分類の商・材仕入率を0にします。

③「追加」で仕入用の売上分類を追加し、「保存」します。

④「売価設定」をクリックし下記項目を入力し、「保存」して閉じます。
  ・「入力区分」は「数量」にします。
  ・「標準売価」は「0」にします。
  ・「単価変更」にチェックを付けます。
  ・「商品・材料仕入単価」を「1000」と入力します。

⑤「中期ビジョン」>「計画作成」>「売上計画」を開きます。

⑥数量合計の「手入力」にチェックを入れ、仕入金額を入力します。

⑦「材料仕入単価」 (商品区分が「商品」の場合は「商品仕入単価」) を「1000」と入力します。

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人件費プラン

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経費プラン

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設備プラン

A.「設備プラン」(投資等計画)と「仕訳調整」を使用して表現します。

事例

機械装置・10,000千円(耐用年数6年)を購入します。うち、7,000千円は助成金を受け取ります。

※ 機械装置の購入は、課税取引になります。

※ 助成金の収入は、不課税となります。

このような場合、操作方法は以下の通りです。

操作方法

1.勘定科目設定で「他の特別損失」「他の営業外収益」の「課税区分」を「9・不課税」とします。

※ これにより、消費税計算の「課税売上割合」が不一致になることを防ぎます。

2.設備プラン(投資等計画)で、機械装置を購入します。購入の際には 助成金分を減らして入力します。

※ 購入の段階で、資産価値を減らすようにします。

3.仕訳調整を開き「 (借方)他の特別損失(貸方)他の営業外収益」の仕訳を登録します。

4.「印刷結果確認」ボタンを押下して、数値が想定通りに表示されていることを確認します。

A. 中期ビジョンの場合は「設備プラン」、経営サイクルの場合は「投資等計画」で設定を切り替えます。

操作方法

中期ビジョン

①「計画作成」>「投資等戦略」>「設備プラン」>「既存資産登録」をクリックします。

②明細名をクリックして水色の選択状態にしてから、「販/製」の設定を切り替えて「変更」をクリックします。

経営サイクル

①「計画作成」>「スタンダード」>「投資等計画」>「登録」 をクリックします。

② 明細名をクリックして水色の選択状態にしてから、「販/製」の設定を切り替えて「変更」をクリックします。

A. 設備プラン内で減価償却費の計算をしないように設定し、仕訳調整で仕訳を切ります。

操作方法

①「中期ビジョン」>「準備処理」>「標準値確認&変更」を開きます。

②「[販]減価償却費率」「[製]減価償却費率」を任意設定にチェックを入れ、「0」と入力して保存します。

③ 「中期ビジョン」> 「計画作成」>「投資等戦略」>「設備プラン」を開きます。

④「F12標準値」をクリックし標準値確認&変更で任意設定した減価償却費率の標準値を流します。
 ※設備プラン内では減価償却費を計算しないようになります。

⑤「中期ビジョン」>「計画作成」>「投資等戦略」>「仕訳調整」を開きます。

⑥「借方)4440 減価償却費 / 貸方)1350 減価償却累計額△」の仕訳を切り、調整額に計上したい減価償却費の金額を入力して保存します。 

A. 「設備プラン」で計上する部門を変更することができます。

操作方法

①「中期ビジョン」>「投資等戦略」>「設備プラン」を開き、「既存資産登録」をクリックします。

②計上先を変更したい明細をクリックし、減価償却費を計上したい部門を選択したあと「変更」をクリックします。

※「指定なし」を選択すると「全社」に減価償却費が計上されます。

A. 設備プランの 「既存資産登録か新規購入登録 」から売却・除却できます。

操作方法

①「計画作成」>「投資等戦略」>「設備プラン」を開きます。

②右上の「既存資産登録」か「新規購入登録」をクリックします。

③売却・除却したい科目を選択し、下方にある該当明細をクリックして青くします。

④「条件を変更」にチェックを入れ、メッセージ「明細のデータが変更されます。よろしいですか?」を「はい」を選択します。

⑤「 売却・除却を行う」にチェックを入れ、処分資産金額、売却の場合売却額を入力し、「変更」ボタンをクリックします。

 「保存・閉じる」で画面を終えます。

⑦「売却・除却」が出来上がり完了です。

A. 中期ビジョンの場合は「設備プラン」、経営サイクルの場合は「投資等計画」でリース資産の登録した後に、「仕訳調整」でリース債務の仕訳を切る必要があります。

操作方法

①中期ビジョンの場合「中期ビジョン」>「計画作成」>「投資等戦略」>「設備プラン」を開きます。

 経営サイクルの場合「経営サイクル」>「計画作成」>「スタンダード」>「投資等計画」を開きます。

②リース資産の新規購入明細を登録します。

③ 中期ビジョンの場合「中期ビジョン」>「計画作成」>「投資等戦略」>「仕訳調整」を開きます。

 経営サイクルの場合「経営サイクル」>「計画作成」>「クローズアップ」>「仕訳調整」を開きます。

④「標準」をクリックし、「規定標準仕訳」を使用して「リース債務計上(リース開始時)」「リース債務支払(元本)」「リース債務計上(利息)」の3つの仕訳を切ります。

※注意※
仕訳調整の入力は消費税経理方式に関わらず、必ず「税込」金額でご入力ください。

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借入プラン

A.「設備プラン」(投資等計画)と「仕訳調整」を使用して表現します。

事例

機械装置・10,000千円(耐用年数6年)を購入します。うち、7,000千円は助成金を受け取ります。

※ 機械装置の購入は、課税取引になります。

※ 助成金の収入は、不課税となります。

このような場合、操作方法は以下の通りです。

操作方法

1.勘定科目設定で「他の特別損失」「他の営業外収益」の「課税区分」を「9・不課税」とします。

※ これにより、消費税計算の「課税売上割合」が不一致になることを防ぎます。

2.設備プラン(投資等計画)で、機械装置を購入します。購入の際には 助成金分を減らして入力します。

※ 購入の段階で、資産価値を減らすようにします。

3.仕訳調整を開き「 (借方)他の特別損失(貸方)他の営業外収益」の仕訳を登録します。

4.「印刷結果確認」ボタンを押下して、数値が想定通りに表示されていることを確認します。

A. 開始残高の借入金と明細登録した借入残高の金額を合わせてください。

長期借入金の借入明細99に数値が出ている場合、借入プランや借入計画に 登録されている各既存借入明細の「借入残高」計と「開始残高設定[全社]」の長期借入金や短期借入金の残高が不一致であることが原因です。

「借入明細99その他」 の金額がマイナスの場合:開始残高設定の金額が少ない、または、借入明細の借入残高の合計が多い。
「借入明細99その他」 の金額がプラスの場合:開始残高設定の金額が多い、または、借入明細の借入残高の合計が少ない。

明細99を0千円にするには、開始残高設定の長期借入金の金額を増やすか、借入プランで借入残高を減らします。

①借入明細に合わせる場合は開始残高設定を調整してください。

②開始残高設定に合わせる場合は借入プラン・借入計画の明細登録で調整してください。

※99その他の明細自体を削除することはできません。

例)下画面のケースでは、開始残高設定の長期借入金が102,948千円であるのに対し、借入プランの明細1と明細2の合計が120,000千円と一致していないことで、差額である17,052千円分が明細99に表示されます。

「借入残高」と「開始残高設定」の金額が一致しないと上記の図のように、「99その他」にその差額が表示されます。

Tag: 借入

A. 「計算解除」をクリックすると修正できます。

操作方法

①下記いずれかの変更したい借入の画面まで進みます。

「中期ビジョン」>「借入プラン」
「経営サイクル」>「借入計画」
「財務基礎データ」>「借入明細登録」

②変更したい明細を選択し、「計算解除」をクリックすると表内の「借入額」「元金返済額」「借入利率」「支払利息」を修正できるようになります。

注意点
※支払利息を修正する場合は「手入力」をクリックしてから修正してください。
※「中期ビジョン」と「財務基礎データ」画面には表の左上に期を切り替える箇所があります。各期の修正をお忘れないようご入力ください。
(下画面の場合は 「19/03」 の左右に矢印のボタンがあります。)

A. 以下の8点を確認してください。

  1. 「売上高」「限界利益」が前年実績とほぼ同額が5年間計上されている。
  2. 「減価償却費」「支払利息」の減少分が毎年プラス計上されている。
  3. 「売掛金」「受取手形」「買掛金」「支払手形」「在庫」が 前年実績とほぼ同額が5年間計上されている。
  4. 「借入明細99その他」に数値がある。
  5. (製造・建設・医業のみ)未払金が0になっている。
  6. (税込)租税公課が2倍ほどになっている。
  7. 「売掛金」「買掛金」に数値が入っていない。
  8. 予定納付がされているか。

操作方法

1.「売上高」「限界利益」が前年実績とほぼ同額が5年間計上されている。

2.「減価償却費」「支払利息」の減少分が前期の経常利益に対して毎年プラス計上されている。

→ 変動損益計算書で確認をします。

3. 「売掛金」「受取手形」「買掛金」「支払手形」「在庫」が 前年実績とほぼ同額が5年間計上されている 。

→ 貸借対照表で確認をします。

4. 「借入明細99その他」に数値がある。

登録されている各既存借入明細の「開始残高設定」計と「開始残高設定[全社]」の長期借入金の残高が不一致であることが原因です。

①明細に合わせる場合は開始残高を調整してください。

②開始残高に合わせる場合は借入プランの明細登録で調整してください。

「借入明細99その他」に金額が計上されている方はこちら

5. (製造・建設・医業のみ)未払金が0になっている。

未払金の外注費以外の金額を入力をしてください。

「準備処理」> 「開始残高設定 」>「貸借・※外注費以外」

6. (税込)租税公課が2倍ほどになっている。

租税公課の消費税・事業税分を入力をしてください。

「準備処理」> 「開始残高設定 」>「損益(販)・租税公課・※消費税・事業税分」

7. 「売掛金」「買掛金」に数値が入っていない。

現状計画を作成していないことが原因です。「現状計画・自動作成」をクリックして作成します。

8. 予定納付がされているか。

「印刷・結果確認」>「全社帳票②・税金プルーフリスト」で確認をします。

「準備処理」>「開始残高設定」 > 「税金・他」の前期法人税等・前期消費税を入力します。

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貸借・その他調整

A. 在庫を調整する場合は、「貸借その他調整」で調整します。

操作方法

① 「中期ビジョン」>「計画作成」>「投資等戦略」>「貸借その他調整」 を開きます。

② 「商品」 の科目の内容を調整します。
  ・ 「在庫日数」に記載されている日数を「0.00」に変更します。
  ・ 「調整額」に決まった金額を入力します。

A. 「貸借その他調整」>「未払法人税等」に予定納付分を入力して解決します。

操作方法

① 「中期ビジョン」>「計画作成」>「投資等計画」>「貸借その他調整」を開きます。

② 「未払税金」の「調整額」に住民税が予定納付されている金額を入力します。
例)・計画5年間とも住民税35千円が予定納付されています。
  ・「開始残高設定」>「税金他」 の「前期法人税等」に70千円を入力しています。
   もし、開始残高設定に入力していない場合は、計画1年目に予定納付が行われないため
   「貸借・その他調整」入力は不要です。
  ※この結果が反映される帳票は「貸借対照表」のみです。「税金プルーフリスト」に
   内容の変更は反映されません。

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仕訳調整

A. 設備プラン内で減価償却費の計算をしないように設定し、仕訳調整で仕訳を切ります。

操作方法

①「中期ビジョン」>「準備処理」>「標準値確認&変更」を開きます。

②「[販]減価償却費率」「[製]減価償却費率」を任意設定にチェックを入れ、「0」と入力して保存します。

③ 「中期ビジョン」> 「計画作成」>「投資等戦略」>「設備プラン」を開きます。

④「F12標準値」をクリックし標準値確認&変更で任意設定した減価償却費率の標準値を流します。
 ※設備プラン内では減価償却費を計算しないようになります。

⑤「中期ビジョン」>「計画作成」>「投資等戦略」>「仕訳調整」を開きます。

⑥「借方)4440 減価償却費 / 貸方)1350 減価償却累計額△」の仕訳を切り、調整額に計上したい減価償却費の金額を入力して保存します。 

A. 中期ビジョンの場合は「設備プラン」、経営サイクルの場合は「投資等計画」でリース資産の登録した後に、「仕訳調整」でリース債務の仕訳を切る必要があります。

操作方法

①中期ビジョンの場合「中期ビジョン」>「計画作成」>「投資等戦略」>「設備プラン」を開きます。

 経営サイクルの場合「経営サイクル」>「計画作成」>「スタンダード」>「投資等計画」を開きます。

②リース資産の新規購入明細を登録します。

③ 中期ビジョンの場合「中期ビジョン」>「計画作成」>「投資等戦略」>「仕訳調整」を開きます。

 経営サイクルの場合「経営サイクル」>「計画作成」>「クローズアップ」>「仕訳調整」を開きます。

④「標準」をクリックし、「規定標準仕訳」を使用して「リース債務計上(リース開始時)」「リース債務支払(元本)」「リース債務計上(利息)」の3つの仕訳を切ります。

※注意※
仕訳調整の入力は消費税経理方式に関わらず、必ず「税込」金額でご入力ください。

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印刷・結果確認

A. 下記操作をお願いいたします。

操作方法

1.MAP3を閉じます。

2.「Cドライブ」>「Program Files (x86)」>「MAPKA」>「MAP3」>「Config」を開きます。

(32ビットPCをお使いの方は、「Cドライブ」>「Program Files」>「MAPKA」>「MAP3」>「Config」を開きます 。)

3.「MapPrinterConfig」というファイルのファイル名を「MapPrinterConfig2」に変更します。

4.再度MAP3を起動し、計画印刷・結果確認をクリックすると印刷できるようになります。

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その他

A.計画作成に中期2年目のデータを手入力

用意するもの

・MAP経営シミュレーション3のデータ

・中期経営計画書

前提

・より整合性が高い計画を作成するため貸借数値は、直近決算数値を使用します。

・部門別は対応しておりません。

操作方法

現状計画作成での操作

1:開始残高設定を開きます


①-①:右上「データ読込」ボタンを押下して、直近決算数値を読込みます。


①-②:「税金他」タブを押下して、前期法人税・前期消費税を入力します。


2:売上部類設定を開きます。


②-①:画面左下「商品読込」ボタンを押下して読込対予算を選択して「実行」します。


②-②:前期売上高に計画2年目の目標売上高を入力してください。


   商材仕入率・外注比率に計画2年目の原価率を入力してください。


3.前提条件設定
➂-①:画面右下「標準値一括自動作成」ボタンを押下して回収条件・支払条件を設定します。

4.現状計画自動作成を実行します。

計画作成での操作

1.売上計画を開きます
①-①:計画2年目の売上高が12等分されていることを確認します。

2.人件費計画を開きます。
②-①:給与額に 中期計画2年目の数値を12等分した金額を毎月入力します。
②-②:賞与の金額も自動計算されます。必要に応じて修正してください。

3.投資等計画を開きます。
➂-①:画面右上「明細読込」ボタンを押下して、中期ビジョンの予算を選択して「実行」します。
→ これにより、計画2年目に購入する設備投資等の情報を読込みます。
  (購入していない場合、処理は不要です)


➂-②:数値の確認を行います。異常値が入っている場合は修正します。

4.借入計画を開きます
④-①:画面右上「借入明細読込」ボタン押下します。中期ビジョンの予算を選択して実行します。
→ これにより、計画2年目で実施する新規借り入れ等の情報を取り込むことができます。
( 新規借入を受けない場合は処理は不要です )


④-②:数値の確認を行います。異常値が入っている場合は修正します。

5.経費計画を開きます。
➄-①:中期計画を参照して、使用している科目を選択します。


➄-②:「年間金額」の項目に中期計画の計画2年目の数値を入力します。


→ これにより、数値が自動的に12等分になります。
※ これらを対象科目に実施します。

6:計画印刷結果確認で数値の確認を行います。

以上となります。

A. 下記いずれかの原因が考えられます。

1.中期ビジョンの1期目と経営サイクルの1期または2期目の期間が一致していません。

2.中期ビジョンの「借入プラン」もしくは「設備プラン」の入力が「年次」になっています 。

3.中期ビジョンの画面を一度も起動したことがありません 。

操作方法

1.中期ビジョンの1期目と経営サイクルの1期または2期目の開始月を一致させます。

中期ビジョンの1期目の開始月と経営サイクルの1期目または2期目と開始月が一致していないと読み込めません。
経営サイクルの「基本設定」で計画期間をご確認ください。

経営サイクルの期間の変更を行う

2.中期ビジョンでの借入と設備の入力方法を年次から月次に変更します。

中期ビジョンの「借入プラン」もしくは「設備プラン」の入力が「年次」になっていると予算選択ができません。中期ビジョンの基本設定から「月次」に変更すると予算選択できるようになります。


3.中期ビジョンの画面を起動し計画作成を行います

中期ビジョンの画面を一度も起動したことがない場合は予算選択ができません。
中期ビジョンを起動し、中期計画を作成した後に「中期ビジョン読込」を行ってください。

操作方法

①「予算シナリオ」をクリックします。

②「追加」をクリックすると、新しい予算が出来上がります。

③コピーしたい予算をクリックして背景色を青にし、「複写」をクリックします。

⑤複写先を「追加した予算」を選択し、実行します。

A. 中期ビジョンは「貸借・その他調整」で、経営サイクルは「 決算計画」で設定します。

操作方法

中期ビジョン:「計画作成」 > 「投資等戦略」 > 「貸借・その他調整」を開きます。「税金等調整」に、「消費税課税方式」の科目があり選択できます。

経営サイクル:「計画作成」 > 「クローズアップ」 > 「決算計画」を開きます。「税金調整」の右に選択する箇所がございます。

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